日本の育児休暇というのは特例

最近会社がピンチです。
ピンチと言うのは、会社の業務的なことで、日本のお国のためには喜ばしいことです。

妊娠（安定期前の体調不良）、産休・育休、育休明けの時短勤務が増えていて、女性の社員にバリバリとフルタイムで働いてもらうのができにくいのです。外資系企業と言うのは、Headcountという従業員の人数にとても敏感です。産休・育児休暇の期間は派遣社員にお願いすることはありますが、原則社員の数はカツカツです。中途社員しか採用しないし、営業部の営業職や技術職であれば、売上増のために増員もありますが、間接部門（経理や人事、総務、物流）の業務量は、売上と直接は比例しないので、ここ何年も同じ人数です。

私は子供がいないですので、日本のためにも、できれば女性には3人産んでもらいたいですが、立て続けに妊娠・産休・育休・時短勤務（育休から復帰直後はお子さんが熱を出したり体調を壊しやすくてやすみがち）等、会社の業務を回すのに人手が足りなくなるのです。

再度言います。日本のお国のためには喜ばしいです。私は子供がいませんので、私の分も産んで欲しいくらいです。

ただ、カツカツの職場でどうやって業務を回していけばいいのか。。。悩ましいところです。

海外では出産のための2-3か月の休暇はありますが、その後の育児休暇というのはあまり聞いたことがありません。英語でも産休も育休もMaternity Leaveと訳されてしまいます。2-3か月であれば周りの人がカバーする等もできますが、やはり1年以上となると、なかなか欠員のままにはできないし、その間の大事な仕事をどうしようか。と悩みます。

ここのところ女性の活躍の場を増やすために、多様性をキープするために女性を採用することを意識していますが、1-2割くらいの余剰Headcountを持っていないと、女性が多い職場は大変なのではなないか。と考えてしまいます。

あ、来月初めて男性社員が1・5か月の育児休暇を取得することになりました。女性だけでは無いですね。ワークシェアリング的に、分業体制をとるのが少し欠員を乗り切るコツかなーと思います。